逆イールドの株価への影響は?『実は株価が上昇する可能性が高い』

『逆イールドが発生して、株価はどうなりますか??』

 

 

アメリカで、『逆イールド』が発生しました。

この『逆イールド』は、景気が後退するサインと言われています。

 

 

『おはこんばんにちわ、ICHIと申します。』

『株の収益だけで生活している、専業5年目の個人投資家です。』

 

 

投資家が危機感を感じる『逆イールド』。

2年物国債の利回りが、10年物国債の利回りよりも高くなってしまった現象です。

 

 

この『逆イールド』が発生した局面では、今まで100%景気が後退しているため、景気後退のサインとされています。

 

 

それでは、『逆イールド』により、株式はどのような動きになるのでしょうか??

そこでこの記事では、『逆イールド』発生による株価への影響を紹介します。

 

 

 

Contents

初心者からデイトレーダーまで好評の取引ツール

逆イールドの株価への影響は?『実は株価が上昇する可能性が高い』

結論から言って、『逆イールド』が発生した途端に、株価が下落する訳ではありません。

『逆イールド』は、景気後退のサインであり、将来の不安から発生するものです。

 

 

そこで、過去3回の『逆イールド』が発生した、NYダウの値動きを見てみましょう。

 

『すぐに株価が下落する訳ではありません』

 

 

過去3回の逆イールド時のNYダウ値動き

過去3度の『逆イールド』発生は、

・1988年12月

・1998年5月

・2005年12月

以上となっています。

 

 

それでは、『逆イールド』発生から、景気後退入りとなった期間でのダウの値動きを、月末値で比較してみましょう。

・1988年12月~1990年7月  ⇒ 約34%上昇

・1998年5月~2001年3月   ⇒ 約11%上昇

・2005年12月~2007年12月 ⇒ 約23.8%上昇

 

 

この過去のデータを見る限り、『逆イールド』が発生し、景気後退となるまでは、株価が上昇しています。

あくまでも平均値ですが、3度の『逆イールド』から約22.9%上昇している訳です。

 

『景気後退までは、株価が上昇しているのです』

 

 

逆イールドから景気後退の期間

また、『逆イールド』が発生したからといって、すぐに景気が後退する訳ではありません。

『逆イールド』は、あくまでもサインであり、予兆です。

過去のデータから見ると、平均2年2ヶ月ほどで景気が後退していることが分かります。

 

『私は、1年半~2年を目安に考えています』

 

 

過去の日経平均は??

NYダウが、『逆イールド』から景気後退まで約22.9%上昇したのに対して、日経平均はどうだったのでしょうか??

 

 

本来、日経平均はNYダウの影響を受けやすいことから、同じように株価が上昇したと考えるでしょう。

しかし、結果は違いました。

 

 

・1988年12月~1990年7月  ⇒ 約2.9%上昇

・1998年5月~2001年3月   ⇒ 約17%下落

・2005年12月~2007年12月 ⇒  約5%下落

上記のように、下落傾向の結果となっています。

 

 

内容としては、『逆イールド』以外の要因として、

・1988年12月~1990年7月  ⇒ バブル経済の崩壊

・1998年5月~2001年3月   ⇒ ITバブル崩壊

・2005年12月~2007年12月 ⇒  リーマンショック

などのイベントが起こったためだと考えられます。

 

『基本はダウと連動しやすいですが、別の要素が大きく関わったのです』

 

 

 

逆イールド以降の日経平均株価

ここからは、あくまでも予測であり、一つの注意喚起だと考えて下さい。

 

 

今の日経平均株価は、

・アベノミクス効果

・オリンピック効果

・日銀の金融緩和

など、株価のプラスになる要因で上昇してきました。

 

 

しかし、実際に内容の濃く、実の伴った株価ではありません。

日銀の買い支えもあり、実際の株価よりも高値を維持している状態です。

 

『現在の日経平均は、実体の伴わない数値なのです』

 

 

 

世界的に金融緩和政策の流れ

アメリカの金利利下げがもちろん、世界的にも金融緩和の流れが起きています。

しかし、日本はすでにマイナス金利政策をとっているため、大胆な政策は難しい状態です。

 

 

そのため、世界各国で金融緩和政策が行われれば、円高に進むことは明確です。

輸出企業が多く、円高の影響で株価が暴落しやすい日経平均。

この内容だけでも、危機感を覚えます。

 

『円高になると、日経平均が下落することが基本です』

 

 

 

 

 

オリンピック景気と景気後退

先進国において、後進国ほどのオリンピック景気の効果はありません。

しかし、オリンピック景気で恩恵を受けたことも事実です。

 

 

過去のデータですが、オリンピック開催1年前~開催直後に、オリンピック景気が終わることが多くあります。

特に、不動産・金融・銀行・証券など、オリンピック景気に恩恵を受けたセクターは、早めの対応が必要です。

 

 

その上で、『逆イールド』発生による影響も受けることでしょう。

つまり、2020年8月前後に注意が必要と言えます。

 

『今までの平均よりも早く、株価に影響が出ると考えています』

 

 

 

まとめ

今回は、『逆イールド』発生による株価への影響を紹介しました。

『逆イールド』発生は、景気後退のサインとされています。

しかし、『逆イールド』の発生で、すぐに株価が下落し、景気が落ち込む訳ではありません。

 

 

平均2年2ヶ月ほどで、景気が後退しているのが、過去のデータです。

しかも、『逆イールド』発生から、景気が後退までの期間は、株価が上昇しています。

 

 

今回の『逆イールド』の注意点は、アメリカの金利利下げを含む、円高進行にあります。

そのため、日経平均の上値は重くなることでしょう。

 

 

更には、世界的な金融緩和政策、オリンピック景気の減退なども待ち構えています。

そのため、過去のデータよりも期間的には早くなりますが、2020年8月前後に株価への影響が始まると考えています。

 

 

 

 

おすすめの記事