アメリカで、『逆イールド』が発生しました。
この『逆イールド』は、景気が後退するサインと言われています。
『株の収益だけで生活している、専業5年目の個人投資家です。』
投資家が危機感を感じる『逆イールド』。
2年物国債の利回りが、10年物国債の利回りよりも高くなってしまった現象です。
この『逆イールド』が発生した局面では、今まで100%景気が後退しているため、景気後退のサインとされています。
それでは、『逆イールド』により、株式はどのような動きになるのでしょうか??
そこでこの記事では、『逆イールド』発生による株価への影響を紹介します。
Contents
逆イールドの株価への影響は?『実は株価が上昇する可能性が高い』
結論から言って、『逆イールド』が発生した途端に、株価が下落する訳ではありません。
『逆イールド』は、景気後退のサインであり、将来の不安から発生するものです。
そこで、過去3回の『逆イールド』が発生した、NYダウの値動きを見てみましょう。
過去3回の逆イールド時のNYダウ値動き
過去3度の『逆イールド』発生は、
・1988年12月
・1998年5月
・2005年12月
以上となっています。
それでは、『逆イールド』発生から、景気後退入りとなった期間でのダウの値動きを、月末値で比較してみましょう。
・1988年12月~1990年7月 ⇒ 約34%上昇
・1998年5月~2001年3月 ⇒ 約11%上昇
・2005年12月~2007年12月 ⇒ 約23.8%上昇
この過去のデータを見る限り、『逆イールド』が発生し、景気後退となるまでは、株価が上昇しています。
あくまでも平均値ですが、3度の『逆イールド』から約22.9%上昇している訳です。
逆イールドから景気後退の期間
また、『逆イールド』が発生したからといって、すぐに景気が後退する訳ではありません。
『逆イールド』は、あくまでもサインであり、予兆です。
過去のデータから見ると、平均2年2ヶ月ほどで景気が後退していることが分かります。
過去の日経平均は??
NYダウが、『逆イールド』から景気後退まで約22.9%上昇したのに対して、日経平均はどうだったのでしょうか??
本来、日経平均はNYダウの影響を受けやすいことから、同じように株価が上昇したと考えるでしょう。
しかし、結果は違いました。
・1988年12月~1990年7月 ⇒ 約2.9%上昇
・1998年5月~2001年3月 ⇒ 約17%下落
・2005年12月~2007年12月 ⇒ 約5%下落
上記のように、下落傾向の結果となっています。
内容としては、『逆イールド』以外の要因として、
・1988年12月~1990年7月 ⇒ バブル経済の崩壊
・1998年5月~2001年3月 ⇒ ITバブル崩壊
・2005年12月~2007年12月 ⇒ リーマンショック
などのイベントが起こったためだと考えられます。
逆イールド以降の日経平均株価
ここからは、あくまでも予測であり、一つの注意喚起だと考えて下さい。
今の日経平均株価は、
・アベノミクス効果
・オリンピック効果
・日銀の金融緩和
など、株価のプラスになる要因で上昇してきました。
しかし、実際に内容の濃く、実の伴った株価ではありません。
日銀の買い支えもあり、実際の株価よりも高値を維持している状態です。
世界的に金融緩和政策の流れ
アメリカの金利利下げがもちろん、世界的にも金融緩和の流れが起きています。
しかし、日本はすでにマイナス金利政策をとっているため、大胆な政策は難しい状態です。
そのため、世界各国で金融緩和政策が行われれば、円高に進むことは明確です。
輸出企業が多く、円高の影響で株価が暴落しやすい日経平均。
この内容だけでも、危機感を覚えます。
オリンピック景気と景気後退
先進国において、後進国ほどのオリンピック景気の効果はありません。
しかし、オリンピック景気で恩恵を受けたことも事実です。
過去のデータですが、オリンピック開催1年前~開催直後に、オリンピック景気が終わることが多くあります。
特に、不動産・金融・銀行・証券など、オリンピック景気に恩恵を受けたセクターは、早めの対応が必要です。
その上で、『逆イールド』発生による影響も受けることでしょう。
つまり、2020年8月前後に注意が必要と言えます。
まとめ
今回は、『逆イールド』発生による株価への影響を紹介しました。
『逆イールド』発生は、景気後退のサインとされています。
しかし、『逆イールド』の発生で、すぐに株価が下落し、景気が落ち込む訳ではありません。
平均2年2ヶ月ほどで、景気が後退しているのが、過去のデータです。
しかも、『逆イールド』発生から、景気が後退までの期間は、株価が上昇しています。
今回の『逆イールド』の注意点は、アメリカの金利利下げを含む、円高進行にあります。
そのため、日経平均の上値は重くなることでしょう。
更には、世界的な金融緩和政策、オリンピック景気の減退なども待ち構えています。
そのため、過去のデータよりも期間的には早くなりますが、2020年8月前後に株価への影響が始まると考えています。