株式市場は、世界情勢の影響を受けやすいものです。
株式はもちろん、為替などの投資家は、影響のある世界情勢をチェックしなくてはなりません。
『株の収益だけで生活している、専業5年目の個人投資家です。』
『逆イールド』が発生し、アメリカの景気後退が予測されています。
『逆イールド』とは、2年物国債の利回りが、10年物国債の利回りよりも高くなってしまう現象です。
2年物国債は、金融政策などに反応しやすく、10年物国債は将来の見通しに反応します。
そのため、本来は
短期金利（2年物国債） ＜ 長期金利（10年物国債）
上記になるのが普通なのですが、これが逆転しました。
しかし、今後の株式市場に大きく影響を与える世界的なイベントは、この『逆イールド』だけではないのです。
そこでこの記事では、2019年後半の株式市場に、影響を与える世界的なイベントを紹介します。
Contents
逆イールド発生、イギリスEU離脱『2019年の株価暴落イベントを紹介』
まず前提として、日経平均株価は円高により下落します。
もちろん、バブル当時のように日本企業が世界をリードしている状態であれば、円高でも日経平均株価は上昇するでしょう。
しかし、日本経済が衰退し、大手企業の多くが輸出企業となっている今、円高は企業の業績に大きなマイナス影響となってしまいます。
また、世界情勢が不安感を増すと、比較的安全とされる円に買いが集まり、円高へと動きます。
そのため、円高に動く可能性が高いイベントや、世界的な株安に動く可能性が高いイベントを挙げていきます。
・逆イールドの発生
・アメリカFRBの金利利下げ
・イギリスEU離脱
・米中貿易摩擦
・消費税増税
逆イールドの発生
過去のデータから見ても、『逆イールド』が発生した後、平均2年2ヶ月ほどで景気後退へと進んでいます。
しかし、『逆イールド』発生から景気後退までの期間、NYダウは株価を上昇させてきました。
それに対して日経平均株価は、下落の可能性が高い過去のデータがあります。
バブル崩壊、ITバブル崩壊、リーマンショックなど、『逆イールド』のタイミングで他の要因も重なった結果です。
アメリカFRBの金利利下げ
9月には、アメリカFRBの金利利下げが、ほぼ確実となっています。
株価にとっては、利下げ自体はプラス要因です。
しかし、利下げが実施されれば、確実に円高へと進みます。
今回、『逆イールド』が発生したことで、追加利下げの可能性も増してきました。
その際、更なる円高へ進む可能性があり、注意が必要です。
イギリスEU離脱
10月末には、イギリスEU離脱が待ち構えています。本来であれば、EU離脱を先送りにすべき情勢ですが、ボリス・ジョンソン氏が首相に選任されました。
ボリス氏は、EU離脱強硬派として有名な人物です。
もしも、イギリスEU離脱が強硬されれば、世界同時株安に進むことでしょう。
米中貿易摩擦
アメリカと中国による米中貿易摩擦が、今もなお過熱しています。
前回、第4弾の追加関税引き上げが発表されました。
現在は、一旦引き上げを先延ばししていますが、米中貿易摩擦自体は解決の道が見えない状況です。
アメリカや中国はもちろん、世界の経済にマイナス影響をもたらしています。
株価にはマイナス、為替は円高に進む内容です。
消費税増税
2019年10月に、消費税8％から10％への増税が予定されています。
先送りされる可能性もありますが、消費税増税は株価に悪影響になります。
株価が下落する可能性が高いのです。
これまで増税となった1997年、2014年。
この2度のケースは、増税実施3ヶ月ほど前から、日経平均株価が下落しています。
理由としては、駆け込み需要の反動により、消費の落ち込みを懸念して、下げ幅が拡大したと考えられています。
世界的に景気後退の流れの中で、株価はマイナス材料に反応しやすくなっています。
消費税増税も、株価に対してマイナス材料となりますので、不安定な相場になってしまうでしょう。
まとめ
今回は、2019年後半の株式市場に、影響を与える世界的なイベントを紹介しました。
・逆イールドの発生
・アメリカFRBの金利利下げ
・イギリスEU離脱
・米中貿易摩擦
・消費税増税
もちろん、今回紹介したイベント以外にも、株価への影響がある内容はあります。
しかし、2019年9月から年末にかけて、特に大きな影響を与えるイベントを紹介しました。
現在、世界的に景気後退の流れのため、マイナス材料に株価が反応しやすくなっています。
特に、9月から10月にかけて、大きなイベントが続いています。
突然の暴落にも対応できるように、警戒心をもって相場に挑みましょう。
