日経平均株価とは｜日経平均を勘違いしている人へ簡単に分かりやすく解説

 

株式投資をする上で、切っても切れない指標となるのが『日経平均株価』です。

 

 

しかし、本当に『日経平均株価』の内容を理解していますか？

日本の景気を表す経済指標の扱いと、考えている人も多いのではないでしょうか？

 

 

そこでこの記事では、知っているようで理解されていない『日経平均株価』の内容を紹介します。

知っている方も、復習感覚でお読みください。

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日経平均株価とは｜日経平均を勘違いしている人へ簡単に分かりやすく解説

まず、『日経平均株価』とは、東証一部の225銘柄が対象になっている株価指標です。

そして、225銘柄の株価の平均を出し、特殊な修正を加えたものが、『日経平均株価』として日々発表されています。

 

 

また、『日経平均株価』は、日本経済新聞が算出している指標です。

対象となる225銘柄は、トヨタやソフトバンクなど、日本を代表される企業が選ばれ、入れ替えもされています。

 

 

簡単にいうと、日本の大企業の平均株価です。

それが、日本の株価の目安として発表されているのです。

 

 

つまり、『日経平均株価』が、変動するということは以下の通りです。

・日経平均が上がる　⇒　225社の株価平均が上がる

・日経平均が下がる　⇒　225社の株価平均が下がる

 

 

 

 

日経平均株価は本当に正しい指標なのか？

『日経平均株価は正しい指標なのか？』という議論があります。

この内容は、過去にあった記事から引用して、内容を紹介していきます。

 

たった4社で日経平均株価の構成比率は約25％

1. ファーストリテイリング（9983）10.8%
2. 東京エレクトロン（8035）6.4%
3. アドバンテスト（6857）3.9%
4. ソフトバンクグループ（9984）3.6%

＊2023年ベース

 

以上の上位4社だけで、『日経平均株価』の構成比率は、約25％に達しています。

つまり、本来225社の平均株価の指標のはずなのに、たった4社の株価の上下で、

• 大幅に平均が影響を受ける

指標として発表されている訳です。

 

 

実際に過去には、ファーストリテイリング（ユニクロ）が11％下落し、

• 『日経平均株価』が166円も下げた

記録があります。

ということは、225社の中には株価が急上昇をしている企業もあるのに、『日経平均株価』に影響を与えられない企業があるという事になりますね。

 

 

この内容を聞いて、どのように考えましたか？？

 

 

225銘柄の入れ替えによって、日経平均株価は指標にならない

『日経平均株価』に該当する225社は、常に入れ替えが行われます。

 

• 株価が上がった企業、成長企業　⇒　225社に入れる
• 株価が下がった企業、倒産など　⇒　225社から外される

 

 

つまり、株価の高い企業が『日経平均株価』を計算する225社に入ります。

そのため、継続的には『日経平均株価』が上がりずらくなる訳です。

 

 

なぜ225社の入れ替えで株価が上がりずらくなるのか？

意味が分かりずらいかもしれませんので、もっと噛み砕いて説明します。

新興市場（マザーズ、ジャスダック）なら、株価は上がり続けることもあります。

 

 

しかし、東証一部の企業の株価が、常に上がり続けることは、ほとんどありません。

そのため、人気のある東証一部の銘柄の株価は、常に波のように上下しながら動きます。

 

 

それなのに、株価の上昇によって225社に入る訳ですから、入った後に下がる可能性が高くなる訳です。

つまり、一時的に『日経平均株価』を上げる要因になったとしても、長い目で見れば『日経平均株価』を下げる要因になってしまうのです。

 

 

このことを考えると、『日経平均株価』という指標に、疑問点がわいてきますね。

 

 

 

まとめ

今回は、知っているようで知らない『日経平均株価』の内容を紹介しました。

 

 

『日経平均株価』は、経済指標として、日々ニュースで発表されています。

しかし、『日経平均株価』の内容を知ると、指標として疑問が湧くのも事実です。

 

 

株式投資の参考にはなりますが、信用し過ぎるのも危険です。

『日経平均株価』に一喜一憂せず、冷静にトレードしていきたいものです。