日経平均株価とは｜日経平均を勘違いしている人へ簡単に分かりやすく解説
『日経平均株価って、よく聞きますがどんな意味ですか？』
『日経平均株価は、株価に影響ありますか？』
『日経平均は株式投資において、基本中の基本です』
『ですが、勘違いしている人も多いので、しっかり覚えておきましょう』
株式投資をする上で、切っても切れない指標となるのが『日経平均株価』です。
しかし、本当に『日経平均株価』の内容を理解していますか？
日本の景気を表す経済指標の扱いと、考えている人も多いのではないでしょうか？
そこでこの記事では、知っているようで理解されていない『日経平均株価』の内容を紹介します。
知っている方も、復習感覚でお読みください。
Contents
日経平均株価とは｜日経平均を勘違いしている人へ簡単に分かりやすく解説
まず、『日経平均株価』とは、東証一部の225銘柄が対象になっている株価指標です。
そして、225銘柄の株価の平均を出し、特殊な修正を加えたものが、『日経平均株価』として日々発表されています。
また、『日経平均株価』は、日本経済新聞が算出している指標です。
対象となる225銘柄は、トヨタやソフトバンクなど、日本を代表される企業が選ばれ、入れ替えもされています。
簡単にいうと、日本の大企業の平均株価です。
それが、日本の株価の目安として発表されているのです。
つまり、『日経平均株価』が、変動するということは以下の通りです。
・日経平均が上がる ⇒ 225社の株価平均が上がる
・日経平均が下がる ⇒ 225社の株価平均が下がる
日経平均株価は本当に正しい指標なのか？
『日経平均株価は正しい指標なのか？』という議論があります。
この内容は、過去にあった記事から引用して、内容を紹介していきます。
たった4社で日経平均株価の構成比率は約25％
- ファーストリテイリング（9983）10.8%
- 東京エレクトロン（8035）6.4%
- アドバンテスト（6857）3.9%
- ソフトバンクグループ（9984）3.6%
＊2023年ベース
以上の上位4社だけで、『日経平均株価』の構成比率は、約25％に達しています。
つまり、本来225社の平均株価の指標のはずなのに、たった4社の株価の上下で、
- 大幅に平均が影響を受ける
指標として発表されている訳です。
実際に過去には、ファーストリテイリング（ユニクロ）が11％下落し、
- 『日経平均株価』が166円も下げた
記録があります。
ということは、225社の中には株価が急上昇をしている企業もあるのに、『日経平均株価』に影響を与えられない企業があるという事になりますね。
この内容を聞いて、どのように考えましたか？？
225銘柄の入れ替えによって、日経平均株価は指標にならない
『日経平均株価』に該当する225社は、常に入れ替えが行われます。
- 株価が上がった企業、成長企業 ⇒ 225社に入れる
- 株価が下がった企業、倒産など ⇒ 225社から外される
つまり、株価の高い企業が『日経平均株価』を計算する225社に入ります。
そのため、継続的には『日経平均株価』が上がりずらくなる訳です。
なぜ225社の入れ替えで株価が上がりずらくなるのか？
意味が分かりずらいかもしれませんので、もっと噛み砕いて説明します。
新興市場（マザーズ、ジャスダック）なら、株価は上がり続けることもあります。
しかし、東証一部の企業の株価が、常に上がり続けることは、ほとんどありません。
そのため、人気のある東証一部の銘柄の株価は、常に波のように上下しながら動きます。
それなのに、株価の上昇によって225社に入る訳ですから、入った後に下がる可能性が高くなる訳です。
つまり、一時的に『日経平均株価』を上げる要因になったとしても、長い目で見れば『日経平均株価』を下げる要因になってしまうのです。
このことを考えると、『日経平均株価』という指標に、疑問点がわいてきますね。
まとめ
今回は、知っているようで知らない『日経平均株価』の内容を紹介しました。
『日経平均株価』は、経済指標として、日々ニュースで発表されています。
しかし、『日経平均株価』の内容を知ると、指標として疑問が湧くのも事実です。
株式投資の参考にはなりますが、信用し過ぎるのも危険です。
『日経平均株価』に一喜一憂せず、冷静にトレードしていきたいものです。
