株式と債券は逆相関『金利の変動で反対に動く株式と債券を分散投資』

『債権は、安全な投資と聞きますが、本当ですか??』

『債権に投資するなら、どんな時がいいの??』

 

 

資産運用を考えている人で、『債権』投資に興味を持っている方はいますか??

債権』投資は、安全な投資と言われています。

しかし、利益が少なく、低金利時代だからか、『債権』投資には注目が集まりません。

 

 

『おはこんばんにちわ、ICHIと申します。』

『株の収益だけで生活している、専業5年目の個人投資家です。』

 

 

利益は少なくても、安全性の高い投資を選びたい人に、『債権』投資は人気があります。

そして、『債権』と『株式』は逆相関の関係にあります。

簡単に言えば、反対に動くということですね。

 

 

『債権』は、金利上昇の時に値下がりし、金利下落の時に値上がりします。

これをみても、『株式』と反対の動きをすることが分かります。

そこで今回の記事では、『株式』と『債権』投資の内容や、注意点を紹介します。

 

 

 

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株式と債券は逆相関『金利の変動で反対に動く株式と債券を分散投資』

まず、この紹介文での景気ですが、金利の上昇・下落と考えて下さい。

景気が良くなると、金利が上昇します。

更に、景気が良いことから、企業の業績が期待され、投資対象が『株式』へ移行しやすくなります。

 

 

そのため、投資マネーが『株式』に移動することで、金利上昇と株価上昇が起こりやすくなります。

結果、『債権』への投資マネーが動きずらくなり、『債権』が値下がりします。

 

 

逆に、景気が悪くなると、反対の流れになります。

そして、安全な投資とされる『債権』に、投資マネーが動きやすくなり、『債権』が値上がりします。

 

 

このことから、『株式』と『債権』は逆相関の関係と言われます。

これが、『株式』と『債権』の最も一般的な関係です。

 

 

『金利の変動で、株式と債券は反対に動くとだけ、頭に入れておきましょう』

 

 

金利上昇で株式に悪い影響

先程の説明と、反対の内容になってしまいます。

しかし、金利上昇により、悪い影響がでる場合もあります。

 

 

それは、借入のコストが上がってしまうことです。

 

 

例えば企業の場合、銀行などの借入コストが上がることで、設備投資などの縮小を行います。

お金を借りた時の利息が高くなるので、当然の結果ですね。

 

 

また、消費者であれば、住宅ローン金利も上がるため、家を買う時のコストが増えてしまいます。

当然、金利が下がるのを待ちますから、家が売れなくなります。

 

 

そのため、不動産業や建設業などが、業績不振になる可能性があります。

セクターによっては、株価が下落する要因にもなるのです。

 

 

『企業の業種によって、デメリットにもなるのです』

 

 

 

逆相関の関係は、あくまでも今までの常識

『株式』は、景気が良くなれば上昇します。

それは、金利の上昇により、経済が活性化するため、結果的に株価が上がるという関係です。

 

 

そして、『債権』は安全な資産運用として、『株式』と反対の動きをします。

投資マネーの動きから、考えられていることです。

 

 

しかし、このパターンはあまりにも定着してしまいました。

あくまでも、今までの常識として参考にする程度で、絶対ではないことも頭に入れておいて下さい。

 

 

金利の下落=株価下落ではない

今までの説明と矛盾するように聞こえますね…。

しかし利下げは、必ず株価が下がる訳ではありません。

 

 

金利が下がることで、銀行などにお金を預けていても、お金が増えなくなります。

そのため、投資にお金が回りやすくなる一面もあるのです。

 

 

世界情勢や景気、政府の政策など、内容によっても『株式』や『債権』は動きます。

絶対はないので、参考として知識にしておくことが賢明です。

 

『金利が下がることで、株価が上がることも常識とされています』

 

 

 

 

まとめ

今回は、『株式』と『債権』投資の内容や、注意点を紹介しました。

 

 

・金利が上がる ⇒ 株式上昇 ⇒ 債券値下がり

・金利が下がる ⇒ 株式下落 ⇒ 債券値上がり

上記の関係が基本です。

 

 

『債権』は途中売却しない限り、元本保証の上、利息もつくため、安全な資産運用とされています。

反対に『株式』は、大きな利益を生む可能性がある分、元本は保証されていません。

 

 

特に『株式』は、景気や社会情勢に大きく左右されます。

そのため、逆相関の関係にある『債権』を、リスク回避のための分散投資先に選ぶ人が多いのです。

 

 

しかし、過去の常識は、いつか変わるものです。

知識の一部として、投資の参考にしてみて下さい。

 

 

 

 

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