おはこんばんにちわ、ＩＣＨＩです。
専業４年目の個人投資家です。
色々なメディアで騒がれていますね。
「リーマンショック以来の値下がり」
１２月２３日現在も株価はどんどん下がっています。
今週で大納会を迎える２０１８年の株価は、どのようになってしまうのでしょうか？
１０年経った今、リーマンショックを学びなおし、今後の展開を考えていきたいと思います。
Contents
株の値下がりがリーマンショック以来！下落率は？まだまだ下がる？
２０１８年１０月、株の値下がり下落率がリーマンショック以来の数値になりました。
実際には、どのような状況なのでしょうか？
世界同時株安
・米国の長期金利上昇
・米中貿易戦争懸念
・中国経済成長減速
・米国ハイテク企業の業績懸念
・サウジ問題
などの懸念材料がある中で、今回の大幅な下落の要因として大きかったのは、米中貿易摩擦の激化ですね。
米中貿易摩擦によって、中国経済の減速が意識され、投資家のリスク回避が強まっていました。
そして、１０月に入りＮＹ株の暴落を受け、世界同時株安になってしまいました。
世界同時株安により１０月の１ヶ月間で、日経平均株価と、米国ダウ平均はリーマンショック以来の下落…。
日本では、１０月２日の日経平均株価がバブル崩壊後の最高値を更新しただけに、その急落はダメージが大きかったですね…。
下落幅は、前月比２，１９９円となりました。
２００８年１０月リーマンショック直後の２，６８２円以来の値下がりとなってしまった訳です。
リーマンショックとは
リーマンショックとは、どのような内容なのでしょうか？
簡単に分かりやすく説明します。
アメリカの証券会社「リーマン・ブラザーズ」が経営破綻し、世界の株式市場で株価が大暴落しました。
しかし、きっかけはアメリカの「サブプライムローン」が住宅バブルを起こし、バブル崩壊が懸念されていたからです。
「サブプライムローン」とは、低所得者でも住宅ローンを組める融資制度のことです。
住宅を担保にし高い金利を払う事で、ローンを組めるため、アメリカで人気となりました。
金利が高く、利益が上がる上、ローンが払えなくなっても担保の住宅価格が値上がりしていたので、住宅の売却益を得れたことから、証券会社など金融機関にも魅力的でした。
不良債権が増加し、倒産へ
証券会社は、サブプライムローンを証券として、商品化し売り出します。
この「サブプライム商品」は、比較的少額で買えたので、世界中の投資家、銀行、ファンドが買い漁りました。
住宅バブルに危機感を抱きＦＲＢ（連邦準備制度理事会）は、徐々に金利を上げました。
それまで１％台だった金利を、５％まで引き上げたのです。
その結果、住宅価格は下落し、サブプライムローンの不良債権が増加して、リーマン・ブラザーズは倒産したのです。
この倒産と同時に、ＮＹ株式市場が大暴落し、多くの金融機関や取引先が連鎖倒産してしまいます。
日経平均株価も、ＮＹ市場の大暴落を受け、
・１１，６０９円
↓
・７，１６２円
と、約１ヶ月で４，４４７円の大暴落となったのです。
下落率にして３８％の下落でした。
現在の日経平均株価
２０１８年１２月２３日現在の日経平均株価です。
２０，１６６．１９円（前日比－２２６．３９円）
下落が１０月以降も止まりません…。
１０月２日の終値２４，２７０円から、４，１０４円下がっています…。
さらに、今現在の日経平均先物は
１９，７９０円
２万円台を割りました…。
私が、株価の指標として使っている「二段波動理論」で、
２０，２００円台までは下落
と予想はしていましたが、反発せずにさらに下落しています。
＊詳しくはこちら「株の売買タイミングを計る・二段波動理論」
まとめ
今回は、リーマンショックと照らし合わせて、現在の日経平均株価に触れてみました。
正直、下落幅としてはリーマンショック並ですが、下落率としてみれば全然です。
確かに、１０年周期論もありますので、リーマンショック１０年後の大幅下落で注目されていますが、実際に３８％の下落率で計算すると、
１３，９９６円
という、とんでもない日経平均株価になってしまいます。
今は、世界経済的にもあまり良い材料もなく、大納会も近付いていますので、一旦様子見が賢明かと私は思います。
ただ、この相場で底を見つけられる人が、大きく利益を出すことは間違いないですね。
＊詳しくはこちら「株価に大きな影響も！大納会と大発会」
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